国民生活センターは、「マスクが購入できる」などとSNSの書き込みや広告で消費者の関心を惹き、クレジットカード番号等を詐取する目的と思われる不審な通販サイトへ誘導する被害の未然防止のため注意喚起をしている。
マスクの品薄が続いている状況に便乗した手口で、「マスクが購入できる」、「マスクが買えるサイトがある」という内容で誘導するという。国民生活センターはこういったSNSの書き込みや広告について、フィッシングサイトの恐れもあり、氏名や住所、電話番号などの個人情報やクレジットカード番号を入力すると不正に取得される可能性があるとしている。
被害を防止するため、インターネット通販を利用する際は、SNSの書き込みや広告の内容を鵜呑みにせず、リンク先の通販サイトの住所、電話番号表示や注文手続きに不審な点はないか慎重に確認するよう注意喚起している。
また、「SNSに表示される広告だから、リンク先も安心できる通販サイトだろう」といった思い込みをしないように気をつける必要があるとしている。
具体的な事例として、「通販サイトの住所と連絡先をインターネットで検索したところ、当該通販サイトとは無関係と思われる業者名が表示された」、「支払方法はクレジットカード払いしか選択できなかったためそれを選択したが、カード番号を入力する画面が表示されなかったのでそのまま送信した。するとすぐに注文受付メールが届き、そのメールの中に『クレジットカードはこちらにアクセスし登録してください』とURLのリンク先が記載されていた」といった内容が紹介されている。
もし不審なサイト上でクレジットカード番号を入力してしまった場合は、早急にクレジットカード会社に連絡するよう呼び掛けている。
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April 14, 2020 at 10:25AM
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「マスクが購入できる」でクレジットカード番号を詐取する詐欺に注意 - Impress Watch
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